企業の運営においてはPL(Profit and Loss statementの略：損益計算書)とCF(cash flowの略：キャッシュ・フロー／現金流量)を見ることが大事になります。小さな企業になるほどCFが大事で、中小企業・零細企業の場合にはCFだけ見て経営を行ってもいいぐらい、などといわれます。
このキャッシュフローを考える際に「キャッシュバーン(cash burn)」という言葉が登場することがあります。現金(cash)を企業を走らせる燃料にたとえ、現金を燃焼させるペースについて注目するのです。
「cash burn rate」あるいは単に「burn rate」と言い、日本語では「現金燃焼率」と訳されます。この現金燃焼率は、普通「net burn rate(実質バーンレート)」を指し、単位時間当たりの収入から支出を引いて計算します。
1カ月間の収入が3,000万円で、支出が4,000万円あった場合、1カ月の当たりの現金燃焼率は「1,000万円／月」になります。そのときに資金が1億円しかなかった場合、この企業は10カ月しかもたないですね。このように、現金燃焼率は会社があとどのくらいの期間走れるかを判断するときに使われます。
また、収入を考慮しないで出費だけで計算する「gross burn rate(総バーンレート)」というものもあります。支出が月当たり4,000万円で資金が1億円あれば、3カ月もたないなとなります。
つまり、現金燃焼率(実質バーンレート)が「0」の場合には収入・支出が均衡しており、プラスの場合には資金が目減りしていく状況、マイナスの場合には資金がたまっていく状況です。
どんな企業でも、現金燃焼率がプラスなら、手持ちの資金が尽きてしまう前に「マイナスに転化する」か「資金の手当てをする」かしないとドボンになってしまうというわけです。
(柏ケミカル＠ｄｃｐ)