韓国メディア『毎日経済』に非常に興味深い記事が出ていますのでご紹介します。
キム・インジュンというソウル大学名誉教授にインタビューした記事です。
キム名誉教授は、ソウル大学に赴任した1997年にはアジア通貨危機、韓国経済会長を務めた2009年には韓国通貨危機（2008～2009年）に当たるという、経済危機に縁のある学者で、自他共に認める経済危機の専門家とのこと。
キム名誉教授との一問一答が面白い内容ですので、一部を以下に引用します。
――韓国経済最大の危機の要因は？
不動産過熱と成長動力喪失です。
不動産や所得の二極化が社会不安を引き起こしており、ポピュリズム政策がその土壌を提供しています。
資産市場の二極化とポピュリズム政策が同時に進行すれば、経済危機に成長するこかもしれない。
⇒参照・引用元：『毎日経済』「韓最大の危機は、不動産過熱・成長動力喪失」
キム名誉教授の判断によれば、不動産市場の高騰・所得の二極化が社会不安になっており、そもそもその土壌は文在寅政権が提供しているとのこと。
また、不動産価格の高騰と経済の成長力を失っていることこそが、韓国経済の危機を生じさせると述べています。
以下をご覧ください。
上掲は以前にも出したことのある韓国の経済成長率を10年ごとに比べたものです。一目瞭然のとおり、韓国の経済成長率は右肩下がりです。2020年～の10年期間でさらに低下すると考えられています。キム名誉教授が指摘するのも当然でしょう。
以下のバッサリ切って捨てる発言も素敵です。
――今の資産市場はバブル状態なのか。
バブルです。
国民純資産が名目国内総生産（GDP）に占める割合は2017年7.8倍から2020年9.2倍と大幅に上がりました。
短期間に金融資産が急増して過熱状態になった。
最近4年間ソウルのマンション価格が平均65％上昇した。株式は、あまりにも急速に上がった側面があります。
※引用元は同上
というわけで、経済危機の専門家からしても韓国の資産価格上昇はバブルです。
先にもご紹介しましたが、弾けなかったバブルはありません。バブルというのは軟着陸させることができないものなのです。調整局面が来たときにどのようなことになるか、ご注目ください。
(吉田ハンチング＠ｄｃｐ)
