韓国メディアは「勝った、勝った」の連呼が十八番ですが、ときにズーンと落ち込む嘆き節の記事を出すことがあります。
『聯合ニュース』が「『G7』と格差広がる…イタリアに2年連続で劣った」という記事を出しています。
なんの話かというと、2022年時点で1人当たりの国民総所得（Gross National Income：GNI）でG7との格差が広がっているという件です。
元データは『World Bank』（世界銀行）の統計で、例えば韓国を見ると以下のようになっています。
韓国「1人当たりのGNI（国民総所得）」
2022年：3万5,990ドル⇒参照・引用元：『World Bank』「GNI per capita, Atlas method (current US$) – Korea, Rep.」
2022年時点では、韓国の1人当たりのGNIは「3万5,990ドル」で、これがG7と比較すると叶わなくなっているというのです（上掲はアトラス法による）。
『聯合ニュース』では分かりやすいように(笑)、以下のように表組にしています。
アメリカ合衆国は「7万6,370ドル」と韓国より「4万380ドル」も多く、日本は「4万2,440ドル」で韓国より「6,450ドル」多いです。
韓国は「すでに実質G8」と勝手に呼称しており、メディアでもイタリアを下に見たりしますが、そのイタリアも2022年「3万7,700ドル」で韓国より「1,710ドル」多いのです。
このイタリアに負けたというのが腹立たしいらしく、『聯合ニュース』は以下のように書いています。
（前略）
イタリアは3万7,700ドルでG7の中で最も少なかったが、韓国よりは1,710ドル多かった。先に2020年の場合、韓国（3万3,040ドル）がイタリア（3万2,430ドル）を610ドル上回り、史上初めて1人当たりのGNIがG7諸国より多くなった。
しかし、コロナ19のショックでイタリアの成長率が-9％（実質GDP基準-韓国-0.7％）まで落ち込んだことによる一時的な逆転だった。
その後、2021年には再びイタリアに1,020ドル（イタリア3万6,130ドル – 韓国3万5,110ドル）遅れをとり、昨年はむしろ差が1,710ドルに広がった。
昨年、韓国とイタリアの国民所得格差が拡大したのは、為替レートと成長率、物価などの違いによるものだ。
（後略）
韓国の必死さが伝わってくるような文章ですが、2020年に一時的にイタリアに勝ったのがよほどうれしかったらしく、2021年、2022年と「これで2年連続の負けじゃないか」と嘆いているのです。
韓国というのは、自分が今世界的に見て何位なのか、オレは先進国だよな？などを異常に気にする国です。自国に自信がないことの裏返したと思われますが、G7の国の皆さんは別にそのようなことは、大して気にもとめないでしょう。
こういうのを、韓国の自意識過剰・燃える韓国の空回りといいます。
（吉田ハンチング＠ｄｃｐ）
