東南アジアに拡散した「韓国人 許すまじ」⇒ 始まりは韓国人のルール違反。

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始まりは些細な話でした。

2026年01月31日、韓国のK-POPグループ『DAY6』がマレーシアのクアラルンプールで海外公演を実施。このとき、コンサートに来ていた韓国人が禁止されている「望遠カメラ」を用いて撮影しており、警備員に見咎められて注意を受けました。

この韓国人ファンと警備員の一悶着の動画が、SNSで拡散されると、「韓国人はルールを守らない」といった非難の投稿が増加。

ところが、一部の韓国ユーザーが、東南アジアの女性をオランウータンに見立てた投稿を行うなど、東南アジアの経済や文化を嘲笑する極めて不適当な投稿で応じたことで炎上。


↑『Instagram』seasia.newsの投稿画像

seasia.newsさんのまとめはとてもよく整理されているので、以下に和訳して引用します。

seasia.news

東南アジア全域で反韓感情の波が広がっている。

発端は、01月31日にクアラルンプールで開催されたDay6のK-POPコンサートで、韓国人ファンが持ち込み禁止の望遠カメラを使用し、現地の警備スタッフと衝突する様子が撮影された事件であり、この衝突の動画がXやFacebookを含むプラットフォーム上で急速に拡散したことで火が付いた。

この対立は、その後、一部の韓国ユーザーが東南アジアの経済や文化を嘲笑する極めて侮辱的な投稿で応じたことにより、地域全体を巻き込む本格的な不買運動へとエスカレートした。

中には東南アジアの女性をオランウータンとして描写した投稿が8,300万回の閲覧数を記録するなどし、これを受けてマレーシア、インドネシア、タイのユーザーらが韓国製品の購入、K-POPのストリーミング、韓国文化コンテンツの消費を停止するよう積極的に呼びかけるに至った。

ハッシュタグ「#SEAbling」はその後、この集団的な消費者反発運動の中心的存在となり、2021年のミルクティー同盟運動と比較されている。

数百万人規模の東南アジアのユーザーが、XやFacebook上で国境を越えた不買キャンペーンを連携して展開し、韓国ブランド、エンターテインメント、観光を標的としている。

緊張はさらに、韓国の政治家による発言によって一層煽られた。例えば、ある地方知事が若いベトナム人女性を韓国の農村に連れてきて現地の男性と結婚させるべきだと示唆したことは、ベトナムの報道機関VietnamPlusから「侮辱的で攻撃的だ」と非難された。また、李在明大統領が韓国語とクメール語の両方で投稿したソーシャルメディアの書き込み(その後削除された)が、カンボジア全土で広範な怒りを引き起こした。

高麗大学アジア研究所の研究員パク・ボンスンは、過度なナショナリズムと一部の韓国人の間で高まりつつある文化的優越意識がこの不買運動の主要な要因であると警告し、挑発的な言動が東南アジア全域における韓国の文化的および経済的地位を恒久的に損なう危険があると指摘した。

引用元は同上。

ミルクティー運動というのは、2020年に起こった事案です。

発端は、まあかなり些細な話でした。タイの俳優が香港を「国」と表現したのですが、これを中国のネットユーザーが批判し、タイ人が反発しました。

香港・台湾・タイのネットユーザーが連帯して「中国のネット検閲・圧力に対抗」する運動に拡大。なぜ「ミルクティー」なのかというと、

台湾 ⇒ タピオカミルクティー
香港 ⇒ 奶茶(ミルクティー)
タイ → チャーเย็น(タイミルクティー)

と「共通の飲み物」をシンボルにした連帯だからです。

上記に登場する「#SEAbling」とは、

SEA = Southeast Asia(東南アジア)
-bling = sibling(兄弟・姉妹)から派生

を組み合わせた造語で、「東南アジアは一つ(兄弟のように団結)」という意味です。2026年02月24日現在、この#SEAblingについての投稿は衰微しています。


↑同じく「seasia.news」の画像。日本と中国が遠くにいるのが傑作です。

かつてのミルクティー同盟の炎上規模からすれば小さいものなので、燃料が追加されなければそのうちに鎮火すると見られます。

しかし、韓国大統領になりおおせた李在明(イ・ジェミョン)さんは、Money1でもご紹介したとおり、「韓国人に手をだせばただでは済まない」とクメール語でXに投稿するような(考えなしの)人物ですので、何が起こるか分かりません。

(吉田ハンチング@dcp)

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