韓国株式市場で暴落が多発して、韓国個人投資家の皆さんが追証・反対売買（強制売買による建玉解消）の恐怖に怯えるという、大変面白い状況となっています。
反対売買がどのように推移しているのかをご紹介します。株式の取引を行わない方もいらっしゃるので、まず用語の説明をしておきます。
金融投資協会のデータなど、柏ケミカルくんか筆者みたいなチャート家しか見ていないと思われますが、知っていないと分からないので仕方ありません。
「委託売買未収金」と「委託売買未収金に対する反対売買金額」
「委託売買未収金」というのは、投資家が決済日に支払えず発生した未回収金のことです。
株式の取引をしたことがない方には「委託売買」というのが分かりにくいかもしれませんが、何のことはない、証券会社に口座をつくって株式の売買を行えば、これは委託売買になります。
なんでこんな面倒くさい言い方をするかというと、証券会社が「自己勘定で行っている取引」と、「顧客が行っている取引」を区別するためです。
↑左から3つめ、外国人投資家の右にあるのが「金融投資」。プレーヤーは証券屋自身です。
いつも柏ケミカルくんが、KOSPIのプレーヤー別取引状況を掲載していますが、その中の「金融投資」というのが証券会社が自己勘定で行っている取引の金額を指しています。
――で、未収金というのは、投資家が証券会社へ支払うべき金銭が決済日に不足し、証券会社が立て替えている状態です。
具体的には、❶現物取引の決済不能（株式を買ったものの、決済日に買付代金を支払えない）や❷信用取引の追証（追加証拠金不足：株価下落で委託保証金率が維持率を下回る）といったケースで起こります。
博打好きな韓国の皆さんが「信用取引必死だな」状態なので、俄然注目されているのが❷なわけです。
1.証券会社から追証（追加証拠金）の差し入れを求められる。
2.期限までに入金しない。
3.証券会社が反対売買を行う。
（建玉の強制解消が行われて投資家の損が確定）
――となります。
で、次の用語が「委託売買未収金に対する反対売買金額」です。未収金回収のため証券会社が強制的に執行した反対売買（強制清算）の金額です。
反対売買の金額は増加
――で、「委託売買未収金」と「委託売買未収金に対する反対売買金額」の金額をグラフにすると以下のようになります（2026年04月15日～07月15日）。
↑青い線が委託売買の未収金（左軸）、オレンジの線が委託売買未収金に対する反対売買の金額（右軸）
データ出典：金融投資協会
この直近3カ月で最大の未収金が発生したのは2026年06月25日で金額は「2兆687.9億ウォン」。
反対売買すなわち強制決済の金額では、先にご紹介したとおり、2026年07月09日の「1,422.0億ウォン」がありますが、実は、これを上回る「1,698.0億ウォン」が2026年06月09日に、「1,661.9億ウォン」が2026年06月05日に記録されています。
この1,600億ウォンを超える反対売買がどこで発生したかというと、チャートで見ると、以下の下落トレンドの時です。
この後、いったんKOSPIは上げて、06月19日の始値「9,288.89」まで最高値を更新したのですが、ここが頂点で後は下り。下落局面を現在も続けています。
――というわけで、個人投資家の皆さんは下げトレンドでひどい目に遭った――という件を数字で確認しました。ここからさらに下げると「ひぃいいい」という方が増えるでしょう。楽しみですね。
（吉田ハンチング＠ｄｃｐ）
