2024年10月01(月)から中国本土は国慶節の祝日に入りました。
その前日、09月30日、中国株式市場はまた急騰を見せました。まず上海総合は以下です（チャートは『Investing.com』より引用／日足：以下同）。
以下が香港ハンセンです。
両市場共に「なんだこりゃ(笑)」という急騰です。
この09月30日、中国A株と上海総合指数は8％以上に上昇、上海総合100指数、上海総合1000指数、深セン総合指数も10％以上の上昇となりました。
↑いい笑顔ですね。「笑てるで、おい」という写真です。
この急騰をおしまいに中国本土が国慶節の連休に入ったというのも非常に興味深い点です。
※中国本土の国慶節のお休みは10月01日(火)～10月07日(月)です。香港ハンセンは10月01日のみ。
この急騰が信頼に足るものなのか？――という点です。答えはNOで、中国の皆さんは大喜びしているかもしれませんが外国人投資家の皆さんは非常に懐疑的です。
スイスを拠点とする非常に有名なプライベートバンク『Lombard Odier（ロムバード・オディエ）』の最高投資責任者、Michael Strabaek（マイケル・ストロベック）さんは、2023年11月に就任した後、最初の大きな決断としてすべての中国本土の資産を売却したことを語っています。
中国当局が一連の刺激策を打ち出して、上掲のような2008年以来最大の上昇を記録したのですが、ストロベックさんは全く後悔していません。「現在、中国本土への投資ポジションはゼロだ」とのこと。
実は投資家の中には、「中国本土株式が大きな回復を示す可能性がある」と、まるで「このビッグウエーブに乗るべき」といった意見もあります。
ストロベックさんはこのような意見には同意しません。「私はこれが株式市場や経済に持続的な影響を想定したものとは考えない」とし、「率直に言えば、政府が資本市場に実質的な形で介入するというのは、私は通常、それを良いとは思いません」と語っています。
なぜ企業が自社株売りに励むのか？
中国企業の面白い動きも注視されています。
株価が急騰した09月22日から28日までの間、146社のA株トップ企業が最も中国に売却を行い、合計280件の株式売却公告を発表しているのです。これは株式トップ企業全体の約3％に相当します。
なぜ中国で大手とされる企業が自社株の売却に励むのでしょうか？
株式市場の一部関係者が、株価が急騰しているタイミングを利用して自社株を売却している可能性がある――というのはいかがでしょうか。
株式市場の異常な急騰に対して、「どんな手段をとってでも大型株を救済するという中国当局による一大ドラマが展開しているだけだ。その目的が達成されたら、この相場も終わる。
今のところ、その目的はすでに達成された。ここ数日で大規模な資金が脱出する機会を狙っている」という意見もありました。
ちなみにこれは、30日(月)の国慶節前の最後の日が始まる前時点での意見でした。中国株市場がどうなるのかぜひご注目ください。
（吉田ハンチング＠ｄｃｐ）
