対イラン強硬派のボルトンさんが電撃解任された途端、中東が一気にきな臭くなってきました。サウジアラビアの石油施設が攻撃され、原油価格が一気に高騰するという場面がありました。
しかし、アメリカ合衆国のトランプ大統領が率先して火消しに動いたため、その翌日には市場は落ち着きを取り戻し、原油価格は急激に戻しました。
上掲はWTIのチャートですが、前週末のサウジ攻撃を受けて16日(月)には急騰、翌17日(火)に急落しているのがお分かりいただけるでしょう(チャートは『Investing.com』より引用)。週末には「月曜日には70ドル超になるのでは？」という観測も出たのですが、そこまではいきませんでした。
中東情勢は流動的 合衆国はどうするか？
イエメンの親イラン派反政府武装組織フーシ派が、このサウジアラビアへの攻撃について犯行声明を出していますが、合衆国では「イランが関与している」との見方が強く、合衆国情報機関はイラン領土内からの攻撃だったとして、その証拠固めに動いているとのこと。
中東情勢はここにきて非常に危ういものになってきました。
トランプ大統領は、ほぼ3カ月前、寸前までいったイラン攻撃にストップをかけましたが、今回の攻撃を受けて踏みとどまるかどうかは不明です。何らかの報復攻撃を行う可能性の方が高く見積もられています。しかし、これは開戦につながることになり、泥沼の事態に陥ることも予測されます。
解任されたボルトンさんは「それ見たことか」と言っているかもしれません。
⇒参照：『Money1』「イラン問題はボルトン補佐官が主導」
※上記URLはボルトンさんが解任される前の記事です。
⇒参照：『Money1』「「ボルトン電撃解任！ 日本が危うくなる理由」
https://money1.jp/?p=10112
⇒参照：『Money1』「トランプ師匠『理性的』になる 開戦直前でブレーキ」
https://money1.jp/?p=9104
(柏ケミカル＠ｄｃｐ)
